こんにちは！
アシストエンジニアリングです
「毎日残業続きで大変
」
「こんなにがんばってるのにどうして残業ばかり？」
そもそも残業したくないのになぜ残業が発生してしまうのでしょう。
この記事では残業が多くなる3つの理由とその対策をご紹介します
残業したくないのに残業が多くなる3つの理由
残業は当たり前の風潮がある
日本の多くの職場には、「残業するのが当たり前」「残業しない人は仕事をしていない」という風潮がいまだに根付いています。
このような職場では、上司や同僚に合わせて付き合い残業をすることが一般的になり、従業員が「帰りたい」と言い出せない状況に陥ることが多いのです
「残業が美徳」とされる職場環境では、早く仕事を終わらせても帰りづらく、結果として残業が増えてしまうのです。
人手不足
近年、労働人口の減少に伴い採用が難しく、人員を補充したくても応募者が集まらない企業が多くあります。
その結果、どうしても1人当たりの業務が増え、残業しなければならない状況に陥ってしまいます
特に、医療や福祉、物流、IT業界での人手不足は深刻で、残業時間が長くなる傾向があります。
さらに、最近では転職が当たり前になり、せっかく採用してもすぐに辞めてしまう社員も多く、そのため既存の従業員の業務量が増え、残業を減らすことがむずかしいという状況が続いています。
突発的な仕事が入ってくる
業務内容や取り扱う商品・サービスによっては、顧客から急な注文や依頼が頻繁に入ることがあり、決まった勤務時間内に業務を終わらせることができなくなります。
たとえば、医療や福祉業界では急患の対応や予期しない患者の増加により、予定外の業務が発生しやすいです
また、IT業界でもシステムトラブルやセキュリティ問題の緊急対応が必要となることが多く、エンジニアやサポートスタッフは急な対応を求められます
さらに、物流・配送業では急な注文や配送依頼が頻繁に入るため、ドライバーや倉庫スタッフは予定外の作業をこなさなければなりません。
このように、突発的な仕事が入りやすい業種や職種では、上司や先輩からの依頼であれば、断ることが難しく、結果的に残業を避けられない状況に陥るのです。
残業したくない！残業命令を拒否できる？
あなたが「残業したくない！」と思った場合、会社に対して残業を拒否できるのでしょうか？
また、会社は「残業したくない」という従業員に残業を命令することができるのでしょうか？
結論からいうと、従業員は残業をしたくなくても、残業をしなければならない場合があります
なぜなら会社は「業務命令権」という権利を持っており、労働契約（就業規則や雇用契約書）に基づいて従業員に業務を命令することができるからです
このため、正当な理由がある場合を除いて、会社の残業命令を拒否することはむずかしいといえます。
ただし、業務上の必要性がない残業命令や、不当な動機による命令は無効になります
たとえば、残業の上限規制（月45時間、年間360時間）を超える場合、従業員はその残業を拒否できます
さらに、従業員が体調不良や育児・介護の理由で残業ができない場合も、正当な理由として残業を拒否できます。
特に、妊娠中や産後1年以内、3歳未満の子供を育てている場合、法的に残業を拒否する権利があります。
残業を減らすための方法
業務の効率化を図る
残業を減らすためには業務効率化が重要です
まずは、普段何気なくやっている作業のムダを徹底的に洗い出します。
たとえば、作業のなかで同じポイントに何度も戻る場面があれば、一度にまとめて処理できるように順序を入れ替えましょう。
また、パソコンを使用する際にはショートカット機能を活用するのも効果的です
つぎに、ルーティンワークや大きなタスクは、分割して作業することで中だるみやスピードの低下を防ぐことができます。
さらに、その日にやらなければならないタスクごとに作業時間を決めて取り組むことも有効です
人は期限がないとダラダラしてしまいがちですが、タスクの作業時間を決めることで、目標に向かって効率的に作業を進めることができます。
業務効率化を図るためには、常に「もっと良い方法はないか」と考える姿勢が大切です
転職を考える
残業が多い理由が会社側にある場合、または解決の糸口が見つからない場合は転職を考えるのも1つの手段です
働き方改革が進む現代では、従業員にとって働きやすい環境づくりを行っている企業が多数存在します。
新たな企業に触れることで視野が広がり、理想的な働き方を実現するための転職先を見つけることができるでしょう
以上、残業したくないのに残業が多くなる理由や対策をご理解いただけましたか？
業務効率化や転職などの方法で改善を目指し、働きやすい環境で自分らしくいられる場所を見つけることが大切です
この機会に自分の働き方を見直し、より良い職場環境を探してみてください
